ステイシー総合調査室 素行調査 行方調査

行動実態調査 Ⅱ

素行調査

素行調査は尾行・張り込み等の行動調査は勿論、案件により内偵調査も必要とされこちらの意図が対象者 及び第三者に判らぬよう進めていかなければならない為最も調査技術を要する分野です。いかに正確な情報を収集・精査して迅速に調査にあたり最良のご報告が出来るかは探偵社のレベルと調査技術が左右することは言うまでもありません。

また素行調査は、上場企業からの依頼も非常に多い案件でありその調査内容も多岐に渡るため探偵としてのより高度な調査技術と専門的な知識・経験がなければ到底解決する事が出来ないとされています。

これまで弊社に寄せられた素行調査の依頼内容には様々なものがあり、たとえばある企業の役員より「社員の中に、自社に害を及ぼす可能性がある者がいるが確たる証拠がないので調査してほしい」とのご依頼から「最近子供の外泊が急に多くなり、服装も派手になってきているなど様子がおかしいので調べてほしい」とご心配されるお母様からのご相談など多種多様なご依頼が寄せられます。

素行調査を行う上で重要な事は調査を行う探偵社が高度な調査技術並びに専門的な知識や豊富な経験を持ち合わせているかどうかという事です。
しかし数多く存在する探偵社のなかには調査の専門的訓練をまったく受けていない素人同然の探偵やアルバイト調査員が調査を行っているという事実があり失敗を繰り返したにも関わらず料金だけ請求されたという事例が数多く報告されているので注意が必要です。

誠実な探偵社とは適正な料金で正確、迅速に情報を収集・精査し、クライアントに対して詳細且つ正確なご報告ができるかという事になります。

行方(所在)調査

行方(所在)調査、人探しは念入りな聞込み、取材調査が中心となってきます。
判明のポイントは様々なファクターにより変化しますが、判明した時の喜びは我々にとっても非常に達成感を感じる充実する瞬間です。

家出や人探し調査において重要な事は、本人が何らかの事由により意識的に所在を隠しているのか或いはそのような意図的なケースではなく何らかの事情により連絡が取れない状況にあるのかどうかということが重要なポイントとなってきます。
そのため行方調査は事故や病気等の突発的なものから夜逃げ、結婚詐欺等による逃亡、反抗期による家出から、昔の恋人や過去にお世話になった方、何かしらの事情で別れた身内等その依頼していただく内容により大きく調査方法が異なります。

その中で家出に関しては平成13年以降すでに10万人を超えている状況となっており、正式な捜索願が出ていない案件を入れるとその何倍~何十倍もの人がいるといわれています。何らかの理由があって家出した人間が思わぬ事件や犯罪又は不慮の事故等に巻き込まれるという場合も少なくありません。

そのような事態になる前に早期発見することが大切なのは言うまでもありませんが、その為には新しい生きた情報を収集することができる受入れ体制と早期の調査着手、そしてその分野専門の調査員による高い調査能力が非常に重要になってきます。情報が新しければ新しいほど、調査着手が早ければ早いほど早期の判明率はグンとアップします。
(2023年度の実績117件受件、うち108件判明 判明率92.5%)
行方(所在)調査の料金に関しましては成功報酬制を導入した基本料金を料金表に提示させていただいておりますが不明になった時期やお持ちの情報量等により異なってまいりますのでまずは弊社にお問い合わせ下さい。

行方不明者
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実態解明調査

都会を中心に人間関係が希薄となり、その結果日常では様々なトラブルが起こっています。
これはネット社会中心の近代的な未来を目指す以上致し方ない現実かと思いますがこのような状態は今後においても更に進行していくものと考えられます。今この現状を生き抜くためには自分の事は自分で守る位の意識が不可欠であり、何か問題が起きた際には決して感情的にならずにしっかりとした証拠を取って合法的かつスマートに処理をするという認識が必要です。

確たる証拠もなく直接対峙して泥仕合になる事は大変な労力にもなり時には逆恨みさえ買ってしまう可能性もあるので注意しなくてはいけません。私共ステイシーでは必要に応じ証拠を押さえ実態を明確にし、時には弁護士や警察と連携しお客様に直接負担がかからぬよう解決に導きます。

これまで解決した案件

Ⅰ 近隣トラブル: ゴミ騒音関係・落書き・ペット問題盗難・車輌キズ・パンク・誹謗中傷等マンションの使用目的違反確認
Ⅱ 男女間トラブル: 付きまとい・ストーカー金銭問題・結婚詐欺
Ⅲ 仕事上でのトラブル: 企業機密情報持ち出し・セクハラライバル企業への出入り・パワハラ・反社会的人物との交流
Ⅳ 子供のトラブル: いじめ・教師の適任能力・金銭の使途目的・夜間等の外出目的
Ⅴ その他: 借金・ギャンブル・金銭の流用等・詐欺契約・入居先環境調査

案件毎に様々な対処法がありますのでご相談下さい。

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